Iモードが出たばかりのころは、その使い道は限られた用途の中での使い道しか思い浮かばなかったのですが、この１年２年でその考え方がちょっと方向転換してきました。

前のコラムでも、「株式注文を行うという使い方より、残高確認や、約定確認に利用することのほうが多くなりそうです」なんて書いていましたが、なんのなんの、いまや立派な取引手段として成り立っているようです。Iモードは一般の固定電話と違い、利用者が特定の個人（使用者・持ち主）に絞られること。電波が届けばどこでも利用可能なことが上げられます。つまり、パーソナル性が高く、機動性が高いということ。これって、重要なことです。利用者にとっても、情報発信者にとっても使い方によっては、かなりのメリットがありそうです。つまり、所有者がどこにいようと、直接、その持ち主宛てに情報を発信することができるということ。アラートメールサービスなんかがいい例ですよね。設定した条件になれば、リアルタイムで、直接本人宛てに連絡くれるわけですから、外出していようがいまいが、携帯さえ電波の届くところにあれば、タイミングを逃すことなく、マーケットの動きをウォッチできるんですから。この、アラートサービスに、当該銘柄の現在値や、チャートへの画面へのリンクが入ってれば言うことなしです。

iモードの契約数は現在約2,900万、そのうち925万人がiアプリ付、つまり503iシリーズユーザーだそうです。日本人の、4人に1人がiモード持ってて、12人に1人がIアプリ機能付を持ってるということですから、それなりにいい数字として浸透してきていると思います。今後は、電子マネー機能や、位置情報機能の充実で、子供やお年よりに持たすという手もあるし、まだまだ個人需要は伸びそうです。これに、Iモード用のアプリケーションが充実してくれば、携帯端末も個人での使用だけはなく、企業の営業ツールとしても利用できそうです。

Iモードで気になるのは、いつパケットが流れているのか、どれぐらいダウンロードしたのかがまったく分からないということ。接続したままにしておいてもデータが流れなければ課金されないのは分かっていても、いつ、どのタイミングで、どれぐらいのパケットが流れたのか分からないため、かなり不安になってくる。特にIアプリでのリアルタイムの株価更新や、チャート更新など、つなぎっぱなしだと便利なんだけど、どうしても課金にびびって切断してしまいます。実際、そんなにデータは流れていないのでしょうけど、小心者としては不安になってしまいます。このあたりは、Iアプリサービスを提供している会社の問題ではなく、NTTドコモや、携帯端末メーカー問題だと思いますが、安心してIモードを使用するためにも、流れたデータ量の累積を確認できるようにしてほしいなあと思います。