日本において、チャールズシュワブ、ウォーターハウスのような形態ができるとすれば、準大手証券が、担当者方式を破棄し、支店をもつディスカウントブローカーに徹する戦略を打ち出した時ではないだろうか。
既存の支店網を利用して、ウォーターハウスハウス型のディスカウンター路線を目指せば、既存のオンラインブローカーにとってはかなりの脅威となりそうだ。
支店の営業マンは個別の顧客の担当をするわけでなく、不特定の来店客や電話での資産相談にのる。もちろん、それらの営業マンの評価は手数料金額ではなく「いかに顧客に有益な資産相談をしたか」、言い換えれば「顧客満足度」をその評価の対象とする。
この方法を採用すれば、手数料が個人の数字に加算されないため、会社都合の投信販売や、株式の無理な回転売買がなくなる。顧客満足度が評価の対象となるため、顧客の立場にたっての資産相談ができる。これだけでも、顧客がその証券会社に対する印象はかなり変わってくるだろうし、資産相談も出来るディスカウンターともなれば高年齢顧客の取り込みにも威力を発揮すると思うのだが。
手数料は、米国でよくあるタイプの、インターネット、自動音声対応、コールセンター、資産相談などによって手数料体系が変わるタイプの方式を採用することは言うまでもない。
この戦略の実施には、低コストを実現させるための事務システムの大幅な効率化や、リストラも伴ってくるため一朝一夕にはいかないと思うが、準大手証券の生き残りのためのひとつの戦略・方向性として可能性はまったくゼロではないと思う。少し前にウォーターハウスが日本でのパートナーを探しているという新聞報道があった。実際にこの戦略がひそかに水面下で動いている可能性だって否定できない。準大手証券が、本気でこれを実施すれば、日本のオンライントレードの勢力地図が大きく書き換わる可能性があると思うのだが。（伏竜）

これは、あくまでこんな可能性もあるなあとか、こうなるとオンライン地図が書き換わる可能性があるなあといった類のものです。まったく事実に基づいたものではありませんのでその点を考慮してお読みください。