オンライン勢力地図が書き換わるもうひとつの可能性
この会社がオンライントレード（ディスカウントブローカー）を本気で考え出したら・・・という仮定のお話をひとつ。
野村や大和が日興における日興ビーンズのようなオンラインのディスカウントブローカーを本気で設立するすることを考えた場合、野村総研、大和総研がその業務を担う可能性だって十分考えられる。
本体（証券）が、資産相談業務中心で、資産家中心の経営戦略を取るのであれば、その戦略から取りこぼされた個人の小口投資家の採りこみを行うことだって不可能ではない。対象顧客が違うために、顧客層がバッティングする可能性が低いため、同グループ内での顧客の取り合いには発展しにくいものと考えられる。
この前新聞に野村と日興が「証券会社のバックオフィスを請け負います」って記事が載ってたけど、バックのみならず、フロントオーダーの部分を、システム提供会社自らが行う事だって可能なはずだ。
えーいこの際、はっきり言っちゃおう。
たとえば、野村総研。オンライン専用に開発されたシステムと、野村證券のシンクタンクとしての高品質でプレミアムのついた情報（植草一秀、リチャード・クーといった、マスコミで名の売れているアナリストのレポートは野村総研のオンライントレードでなければ見ることができないといったプレミアム）を提供することが可能で、なおかつ彼らテレビ出演などで、毎回名前の下に、会社名を出してくれる。これなんかCM効果抜群。
システム開発能力もオンラインを前提に一からシステム構築をすれば、他社の追随を許さないはず。ディスカウントブローカーとしてこれらの会社自らが、本気で参入したら、日本のオンライントレードの勢力地図は根底から書き換えられてしまう可能性があると思うのだが、。
オンライントレード黎明期の現在の日本においては、各社とも新規顧客の取り込みに躍起になっている最中だ。言い換えれば、多少のことには目を瞑ってでも、顧客取り込みを優先している状態が現在の状態。これは、手間もかかるし、コストもかかる。
既存のオンラインブローカーが一生懸命潜在顧客にオンライン取引の啓蒙や口座開設に体力を使っているときは、じっとしてて、オンライン口座数がある程度の口座数となり、一般投資家もオンライン取引に対してなれてきたころ大御所登場。他社が一生懸命耕して種をまき本格的に刈り取ろう（利益を出していこう）と思ったころに、後から新規に参入してらくらく刈り取り。他社がオンライントレードの啓蒙や、口座開設にコストを掛けて、体力が弱っているところに、元気いっぱい体力十分の実力者が出てくるのだから、結果は火を見るより明らか。現段階では、これらの会社ともそんなこと毛頭考えていないようなので、オンラインブローカーにとっては一安心というところ。しかし、STARⅢがなかなかオンラインでつながらないのは、「つながらないのか」「つながないのか」変に勘ぐってしまう部分も多少はあるのですが・・・
これは、あくまでこんな可能性もあるなあとか、こうなるとオンライン地図が書き換わる可能性があるなあといった類のものです。まったく事実に基づいたものではありませんのでその点を考慮してお読みください。